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住む場所を考える上で重要な、医療環境 [ガン・生活習慣病]




住む場所を検討するうえで、是非考えておきたいことの1つが、医療環境です。

もちろん、若いうちに、一時的に住むのであれば、優先順位はさほど高くないかもしれません。しかし、住む地域の医療環境を知ることは、子供を産もうと考えている出産・育児世帯や、終の棲家を考える場合には、とても重要なポイントです。

最近では産婦人科が近所にない、という話はよく耳にします。
また将来の問題として大量の医療難民が発生するのではないかとも言われています。年をとってからの老後、近くに病院があるのかどうか、また年をとっていなくても、いざ病気のときに緊急搬送を受け入れてくれる病院のあるなしというのは、まさに命に関わる問題です。

そこで、医療機関の増減について参考目安にしたい1つの情報源が、厚生労働省の「医療施設(静態・動態)調査・病院報告」です。最新の2011年のものが発表されましたが、それを見ると、都道府県によってはっきりと差が出ているようです。

人口10万人当たりの病院の医師数が多い都道府県は、

東京、石川、京都、和歌山、岡山、徳島、高知、福岡、佐賀、長崎、熊本、大分など。

東京という首都や、九州地方が多いようですね。

一方、少ないのは、
埼玉、千葉、岐阜、静岡、三重、愛知、新潟などです。

人口や、隣接する都市などの影響も受けるため、一概に比較はできませんが、参考の目安にはなるでしょう。


医療施設全体を見ると、小児や、産婦人科の施設数が18年連続で減っています

少子化という要因に加え、激務であったり、訴訟リスクがあったりということで敬遠されているのかもしれません。

ちなみに前年(平成22年-2010年)と比べて、

産科   180→156(13.3%減)
産婦人科 1252→1239(1.0%減)
小児科  2808→2745(2.2%減)

産科、小児科は減少率の1、2位です。

住む場所を考える際には、ぜひ、その地域の医療環境を気にしてみてください。
あなたの住む地域の医療環境は、いかがでしょうか?

参考:厚労省「平成23年(2011)医療施設(静態・動態)調査・病院報告の概況」